デンソーの後付け装着可能な「ペダル踏み間違い時加速抑制装置」が、SUBARUの純正用品として採用され、2020年5月29日より発売が開始された。販売は全国のSUBARU販売店を通じて行う。
近年、高齢運転者を中心に、駐車場等におけるアクセルとブレーキペダルの踏み間違いによる事故が増加している。この状況に対し、SUBARUでは運転支援システム「アイサイト」および「スマートアシスト*1」を搭載したモデルのラインナップを拡充することで対応している。
今回発売する「ペダル踏み間違い時加速抑制装置」は、アイサイトおよびスマートアシストが装着されていない車に乗っているユーザーにも、より一層の「安心と愉しさ」を提供したいとの想いから登場したSUBARU純正用品だ。
本製品は、ブレーキペダルとアクセルペダルの踏み間違いによる衝突事故の軽減に貢献する機能をもつ。超音波センサー、表示機、コントローラーで構成され、ドライバーの操作に対して、以下の2つのサポートを行う。
1.発進時加速抑制
駐車・停車状態からの発進時に、バンパーに取り付けられた超音波センサーが障害物を検知すると、表示機とブザーでドライバーに注意喚起する。それでもドライバーがブレーキと間違えて強くアクセルを踏み込んだ場合には、加速を抑制する。
2.後退時加速抑制
駐車場等で後退する際に、時速約5km以上でアクセルを踏み込んだ場合には、障害物を検知していない状況でも速度が出過ぎないように加速を抑制する。
適用車種により、①「ペダル踏み間違い時加速抑制装置」と②「ペダル踏み間違い時加速抑制装置 『つくつく防止*1』」の2種類がある。
■商品概要
①ペダル踏み間違い時加速抑制装置(消費税込みメーカー希望小売価格 56,100円*2)
適用車種:インプレッサ(GP/GJ型*3)、SUBARU XV(GP型*3)
機能:時速約10km以下での前進/後退時に、前後に装着したソナーセンサーで前/後方約3m以内にある壁などの障害物を検知した場合、ランプとブザーで警告。それでもアクセルを強く踏み込んだ場合には、加速を抑制*4*5。後退時には、障害物の検知にかかわらず、時速約5km以上でアクセルを強く踏んだ場合や、アクセルを踏んだまま時速約5kmを超えた場合に、警告と加速抑制を行う。*4*5
■商品概要
②ペダル踏み間違い時加速抑制装置 「つくつく防止」(消費税込みメーカー希望小売価格 35,200円*2)
適用車種:ルクラ(RF型*3)、ステラ(RK型*3)、プレオ(RD型*3)、プレオ+(RE型*3)
機能:時速約10km以下での前進/後退時に、前後に装着したソナーセンサーで前/後方約3m以内にある壁などの障害物を検知し、アクセルを強く踏み込んでしまった場合、ランプとブザーで警告するとともに、加速を抑制。*4*5
*1 「スマートアシスト」および「つくつく防止」はダイハツ工業株式会社の登録商標です。
*2 別途、取り付け工賃がかかります。詳細はSUBARU販売店にお問い合わせください。
*3 車種によって、一部装着できないモデルがあります。詳細は、SUBARUオフィシャルWebサイト内アクセサリーページに後日開設する予定の「ペダル踏み間違い時加速抑制装置」のページをご覧ください。
*4 本装置は、加速を抑制しますが、ブレーキ機能や停止機能はありません。
*5 天候など周囲の状況、車両の状態、ドライバーの操作によって不作動/誤作動の可能性があります。
■サポカー補助金について
65歳以上*6のお客様がこの装置を購入・取り付ける場合、一定の条件の下で、経済産業省および国土交通省が実施する「サポカー補助金」制度*7の対象となり、「後付けのペダル踏み間違い急発進抑制装置」導入補助(4万円)を受けることができる。
この補助を受けるためには、一般社団法人 次世代自動車振興センターから「後付け装置取扱事業者」に認定された事業者において、装置を購入・取り付けする必要があり、全国のSUBARU販売特約店(44社)は、現在この認定に向けた申請準備を進めており、2020年6月末までに認定される見込みだ。*8
なお、補助金の申請については販売・取り付けを行った「後付け装置取扱事業者」が行うため、ユーザーは予め補助金分が差し引かれた金額で購入・取り付けできるため、改めて申請等をする必要はない。詳しくは、一般社団法人 次世代自動車振興センターのWebサイトに掲載されている。
*6 2021年3月31日までに満65歳以上となる方(2021年4月1日に65歳の誕生日を迎える方を含む)が対象となります。
*7 制度の詳細については、一般社団法人 次世代自動車振興センターWebサイト上の「サポカー補助金とは」ページをご覧ください。
*8 販売店が「後付け装置取扱事業者」に認定される前に装置を購入・取り付けすることも可能ですが、その場合、補助の対象とはなりません。