ネット銀行初「ヤマダNEOBANK住宅ローン」でEVやV2H機器購入費用の組込が可能に

 住信SBIネット銀行とヤマダホールディングスは、ヤマダデジタル会員専用のネット銀行「ヤマダNEOBANK」において、ヤマダファイナンスサービスを通じて提供する「ヤマダNEOBANK住宅ローン」へのEVやV2H機器の購入費用の組み込みが可能となったと発表した。

NEO BANK、住信SBIネット銀行、ヤマダホールディングスのロゴ

▲NEO BANK 住信SBIネット銀行、ヤマダホールディングス

 「ヤマダNEOBANK住宅ローン」は、カスタマーの新たな住環境を整えるために必要な家具や家電・太陽光パネルの購入費を住宅ローンに組み込むことが可能で、住宅購入時の何かと資金がご入用なタイミングにおいて、手元資金を利用することなく生活に必要な家具や家電を揃えることができ、好評を得ている。

今回家具・家電・太陽光パネルの購入に加え、ネット銀行で初めて、EVやV2H機器の購入費用も住宅ローンに組み込むことができるようになった。

なお、ヤマダデンキの専用アプリから利用できる「NEOBANK住宅ローン」とは異なり、ヤマダファイナンスサービスが取り扱う対面の住宅ローンが対象となり、EVの購入はヤマダホールディングスグループでの購入に限る。

電気自動車と太陽光パネル、V2Hの写真

▲「ヤマダNEOBANK住宅ローン」でEVやV2H機器購入費用の組込が可能に

 V2H機器とは、Vehicle to Homeの略称で、EVやPHVに搭載されているバッテリーから電力を取り出した電気を家庭用に活用するための機器だ。

今回、住宅ローンへの組み込みが可能となったEV・V2H機器を家庭に導入することにより、地球環境に配慮した住環境が整えられる。EV・V2H機器は、家庭用蓄電池としての役割を果たすほか、家庭の太陽光パネルで発電した電気をEVに蓄電して利用するだけでなく、EVに蓄積した電力を家庭で利用できる等、再生可能エネルギーを最大限に活用した環境負荷の少ない暮らしが実現する。

V2Hシステムイメージ図

▲V2Hシステムイメージ図

 住信SBIネット銀行グループは、2023年に制定した環境方針の下で、環境汚染や気候変動等は重要な課題であると認識し、さまざまな環境負荷低減に取り組んでいる。今回「ヤマダNEOBANK住宅ローン」での、CO2を排出しないEVや太陽光パネル、V2H機器購入費用の住宅ローンへの組込の実現による購入サポートを行うことで、環境保全への貢献度が高い商品の普及や再生可能エネルギーの利用促進など、脱炭素社会の実現に向けて取り組んでいくとしている。

 ヤマダホールディングスは、「創エネ・蓄エネ・省エネ」を実現する取り組みとして、ヤマダホームズを通じヤマダホールディングス50周年記念商品として、EVを標準搭載し、太陽光発電システム、V2H、IoTを活用した近未来スタンダード住宅「YAMADAスマートハウス」を販売。また環境に配慮したEVやV2H機器などの販売を通じヤマダだからできる次世代の暮らし提案『創エネ・蓄エネ・省エネ』を実現することにより、地球環境に配慮した保全活動を推進し、持続可能な社会の実現に努めていくとしている。

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